【堺市】フルタ製菓、カカオ高騰に対応し追加投資　本社・美原・平尾の3工場でチョコ菓子強化

菓子メーカーのフルタ製菓は、カカオ豆価格の歴史的高騰など外部環境の急変に対応するため、本社工場（大阪市）と美原工場・平尾工場（いずれも堺市）の3工場に対し、10億円を超える追加の設備投資を行った。成長が続くチョコレート菓子分野を中心に、生産体制と商品開発力の強化を図る。

1月13日に大阪市内で開催されたフルタ会賀詞交歓会で、古田盛彦社長は「カカオ原料が大きく高騰する一方で、チョコ菓子カテゴリーは非常に成長している。設備投資を進め、今後さらに商品開発を加速させたい」と述べ、環境変化を成長機会と捉える姿勢を示した。

同社は、主力のファミリーチョコレートやポケット菓子、「チョコエッグ」、焼き菓子に加え、業務用チョコレート事業、2022年にグループ入りした杉本屋製菓を含めた「4本柱＋2事業」を軸に事業領域の拡大を進めている。

昨年9月には、価格訴求型商品として「セコイヤミニ」「パフィーネ」「ピアーノ」の3品を発売。カカオ原料の一部を植物油脂で代替することで手に取りやすい価格帯を実現した。これらは公正競争規約上の「チョコレート」には該当せず、種類別名称は「菓子」となる。さらに11月には、新キャラクターを採用した小判型チョコレート「ザクノスケ」も投入している。

商品開発を担当する古田剛士課長代理は「今期（3月期）の業績は前年を上回るペースで堅調に推移している。昨年4月に掲げた『新創業』のスローガンのもと、社員が一丸となって取り組んでいることが成果につながっている」と語る。

前期の売上高は、フルタ製菓単体で前々期比4.5％増の232億7,500万円。杉本屋製菓を含むグループ全体では262億円となり、12年連続の増収を達成した。今期はグループ売上高300億円（フルタ製菓268億円、杉本屋製菓32億円）を計画している。

古田社長は「今年は、より高いステージへ跳躍するための重要な一年。各生産拠点がフル稼働できる体制を整え、全社員一丸となって取り組んでいく」と強調した。